謝らないのであれば、記事取り消しもしない方がよかった！？：【連載】インターネット時代の企業PR 第24回

このところ、メディア企業が自らの報道／情報発信に関して、“釈明”をするケースが立て続けに起こり、ソーシャルメディアなどで大きな話題になっています。本記事では、その“釈明”の仕方や“釈明”の内容を企業PRの観点から読み解いてみたいと思います。

[細川一成，電通パブリックリレーションズ]

相次ぐメディア企業の“釈明”

　このところ、メディア企業が自らの報道／情報発信に関して、“釈明”をするケースが立て続けに起こり、ソーシャルメディアなどで大きな話題になっています。

　1つは日本を代表する新聞社が、何十年も前の記事について誤りがあり、当該記事を取り消したという件、もう1つは新進気鋭のネットメディアが海外Webサイトの記事を無断で翻訳／転載していたのではないかと騒がれたことについて声明を発信した件です。

　レガシーと呼ばれる大メディアと、今年になって注目を集めるニューメディア。ある意味メディア企業として対局に位置するであろう2社が、同じようなタイミングで“釈明”を行い、その内容について同じように批判されている点が興味深いです。

　これらの新聞社、ネットメディア会社が何について“釈明”を行ったか、その内容や、その是非についてはここでは取り上げません。本記事では、その“釈明”の仕方や“釈明”の内容を企業PRの観点から読み解いてみたいと思います。