広告と同一視されたPR、クロスメディアの中で価値を発揮するには？：【連載】インターネット時代の企業PR 第44回（1/2 ページ）

「公共との良好な関係作り」を意味するPRが広告宣伝活動と同一視され、しかもそうなることで（広告としての）価値が見失われていくという逆説。どうしてこうなった？

[細川一成，電通パブリックリレーションズ]

　PRにはしばしば「広報」という訳語が当てられます。

　PRを担うのは「広報部」であるというコンセンサスは、多くの企業に存在しているでしょうし、その広報部が普段行っているプレスリリースの発信や記者会見の設営、社内報の制作といった業務は、パブリックリレーションズ＝PR本来の意味とぴったり合致したものであるように思われます。すなわち顧客や取引先、生活者、自治体、株主、従業員などから成る「公共」と良好な関係を作り、保つための活動です。

　ところが、企業の中にそういったPR観が確固として存在する一方で、それらとは別の場面でPRという言葉が使われる場面も増えているように思います。

　すなわち、PRが企業の広告宣伝活動の中でテレビCMやWeb広告の出稿と同列に扱われるケースです。

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