ポストSMAPから人工知能の未来、最新インバウンド動向まで 調査で占う「次の商機」週刊「調査のチカラ」

話題の新技術がビジネスとして「モノになりそう」な時期からポストSMAPの動向まで。調査データから「次なるビジネスチャンス」を読み取る。

» 2016年10月08日 07時00分 公開
[やまもとはるみITmedia マーケティング]

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 人工知能、IoT、クラウドコンピューティングと、未来の技術に関するニュースを目にしない日はありません。「シンギュラリティ」を迎えた世界がどう変わるかも気になりますが、新技術を日々のビジネスにどう生かすかも真剣に考えたいところ。調査データを通じて今を知ることが「次」のヒントにつながるかもしれない、そんな思いを込めつつ、8万件超の調査データへのリンクをまとめた「調査のチカラ」から今回も気になる調査結果をお届けします。

「人工知能」や「ウェアラブルデバイス」が商売になるのは何年後?

 ガートナー ジャパンは「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2016年」を発表しました。このレポートでは、市場に登場した新しい技術の認知度や期待度、社会への適用度が、時間経過とともにどのように変化していくかをガートナー独自の手法で分析、予測しています。日本のトレンドを示した今回のレポートによると、「人工知能」は「『過度な期待』のピーク期」にあり、主流の採用に要する年数は「10年以上」、「ウェアラブル・デバイス」は「幻滅期」に向かいつつあり同年数は「2〜5年」、「クラウド・コンピューティング」は「幻滅期」で、同年数は「5〜10年」となっています。新技術をいち早く取り入れることも大切ですが、場合によっては早期に導入した企業の状況を観察し、適時を見極めるという選択も重要なのかもしれません。

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