オンライン商談では時間が短くても充実した情報を準備し、確認のための質問を増加させることが重要だということが明らかになりました。
リモートワークが浸透し、営業活動の在り方にも変化の兆しが見えつつあります。商談のオンライン化は避けて通れない課題です。オンライン商談時にはどのような営業トークが有効なのか。それは対面営業のときと、どう違うのか。
AI解析技術でプレゼンテーションや営業トークなどを診断するサービス「UpSighter」を提供するコグニティは、その簡易版としてオンライン商談のフィードバックに特化したサービス「テレ検」の提供を2020年7月1に開始します。それに先立ち同社が実施した「対面商談とオンライン商談の成約率の差に関する調査」の結果を紹介します。
UpSighterを使用して、コグニティが保有する近年の商談トークデータ(初回商談31件/全1500分)から成約した商談トークと失注した商談トークを対面商談とオンライン商談別に比較した結果、成約したオンライン商談では「数値などの客観情報」が平均値として全体の7%ほど説明されていることに比べ、失注した商談の平均値は0%でした。一方、対面商談で成約した商談での平均値は1%、失注した商談の平均値が6%となり、オンライン商談と逆転した結果が見られました。
テレワークでも生産性を落とさない営業プロセスの在り方とは?
コロナ禍で変わる広報活動、最も伸びた利用ツールは「Zoom」――本田事務所とベクトルが調査
Kaizen Platformが動画×データで営業活動のDXを推進する「KAIZEN Sales」を提供開始
営業活動のリモートワーク化で生産性は向上しているか――マツリカ調査
マーケティング活動における新型コロナウイルス感染拡大の影響――イノーバ調査
MAとCRMをフル活用し、インサイドセールスを強化していく――ロコガイドCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.