「アドエビス」に人工知能搭載のクロスデバイス機能：先行導入企業ではSNS経由の獲得数が最大150％増加

ロックオンは、「アドエビス」に人工知能を搭載した「クロスデバイス機能」を実装した。

[ITmedia マーケティング]

　ロックオンは、同社が提供するマーケティングプラットフォーム「アドエビス」に、デバイスやアプリ、ブラウザ間を横断してユーザー行動を可視化する「クロスデバイス機能」を提供開始した。

　クロスデバイス機能は、アドエビスで計測された年間120億を超える国内のアクセスログデータとサードパーティーデータを用いて、デバイスやブラウザをまたぐユーザー行動を可視化できる機能。独自開発の人工知能を搭載し、90％以上の精度で同一ユーザーの推定を実現。現時点で100社以上への先行提供を開始しており、年内250社の新規導入を目標にサービス提案と導入支援を進める。

　ロックオンでは、アドエビス契約中の60アカウントを対象に、クロスブラウザまたはクロスブラウザがコンバージョンに与える影響を調査・分析を実施。調査対象となる60アカウントの全コンバージョンデータを調査した結果、約21.1％のコンバージョンにおいてクロスデバイスまたはクロスブラウザが発生していることが分かった。

　業界別では「衣料品・服飾品小売」が最も顕著で32.8％、「不動産・住宅」が28.2％、「総合小売・食料品小売」が25.9％と続く結果となった。

　また、クロスデバイスとクロスブラウザの比率に関しては、全体の90％がクロスブラウザ（アプリ横断）となり、ブラウザ横断が与える影響が大きいことが判明。全体的にはクロスデバイスの比率は低い結果となったものの「企業向け専門サービス」や「不動産・住宅」は比較的クロスデバイスしやすい傾向にあった。

　今回、通販化粧品のエトヴォスがクロスデバイス機能を先行導入したところ、デバイスやブラウザ横断で発生したコンバージョンの9割がクロスブラウザ（アプリ横断）によるものであることが判明。また、広告施策に絞ってコンバージョンの変化を分析した結果、LINEやInstagram、TwitterなどのSNSのコンバージョン数が大幅に増加する傾向が見られた。特にLINEでは、クロスデバイスやクロスブラウザの影響を加味することで、コンバージョン数が153％増加する結果となり、マーケティング戦略上でSNSが担う役割を見直すきっかけとなった。

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