Twitterを通じてどんなことが分かるのか。それを企業はマーケティング活動にどう生かせばいいのか。Twitter Japanのリサーチ部門のエキスパートが語った。
「Look at me(自分を見て)」のためのSNSと「Look at this(これを見て)」のTwitter。調査会社のマクロミルが全国15〜59歳の男女2000人を対象に実施したアンケート調査によると、各種SNSの利用シーン別の使い分けで、Twitterは特異なポジションを占めているのが分かる。具体的には、Twitterは「今起きている出来事がリアルタイムに分かる」や「地震や災害などの情報が早い」などの項目において他のSNSに大きく差をつけており、「リアルタイムな情報が得られる場所」と位置付けられている。
そのような特質を持ったTwitterは企業のマーケティングという観点から見ると、人々の消費行動を観察するためのツールとして使えることになる。具体的にはどのような消費行動パターンが浮かび上がってくるのか。2019年3月14日にTwitter Japanが開催したプレス向け説明会で、同社マーケット・リサーチ ディレクターの岡野雅一氏が解説した。
大手広告会社や調査会社で長年R&D(研究開発)に関わってきた岡野氏は現在、Twitter JapanのMI&A(マーケットインサイト&アナリティクス)部門で、Twitterの媒体価値を証明し改善する業務に取り組んでいる。
Twitterにおいては日々さまざまな会話がリアルタイムに繰り広げられるが、こと消費というテーマに限っても、その数は膨大だ。日本国以内において2018年、「発売」「欲しい」「買った」という3つのキーワードが含まれるツイートを抽出しただけでも、その数は2億3000万を超えた。
例えばTwitterを月1回以上利用する人の中で、Twitterで見かけた飲み物を買ってみようと思ったことがある人は55%に上る。
購買に影響するのは日用品だけではない。Twitterを月1回以上利用する人の中で車の購買検討層の46%が「Twitterにある情報は車を買う上で参考になる」と答えている。
価格の高い耐久消費財では基本的に事前の情報収集が必須になるが、ここでもTwitterは大いに活用されている。Twitterで情報検索をする人は月間ユーザーの67%。若年層のみならず、40代と50代でも過半数の人が Twitterを検索に使っている。また、家電製品で61%、ラグジュアリーブランドでも62%の人がTwitterで情報検索をしており、世代や製品ジャンルを越えて、買い物の情報収集にTwitterが広く使われている。他のSNSと比較してもその比率は高い。
岡野氏は「Twitterには4500万ユーザーの消費行動の実録がふんだんに盛り込まれている。Twitterにある情報をうまく活用することでマーケティングが進化できる」と語る。
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