スパイスボックスは12月17日、シード・プランニングのデジタル領域の市場/サービス調査機関であるデジタルインファクトと共同で行った国内IoT広告市場の動向調査を発表した。PCやタブレット、スマートフォンを除くオンライン接続デバイスに配信される広告をすべて「IoT広告」と定義し、その市場規模を推計/予測。具体的にはデジタルサイネージやウェアラブル端末、カーナビなどが挙げられる。
今回の調査によると、IoTの進化により、スマートフォンやタブレット端末だけでなく、テレビや家電、外出先で接する交通機関や店舗などの設備がネット接続されると予想される。
生活者が普段接しており、なおかつネット接続できる「生活者デバイス」は2013年に2.83台と推定されるが、2015年には3.04台、そして2020年には6.78台へと増加すると見られている。その一例として、スマートフォンやタブレットはもちろん、ウェアラブル端末や体重計、血圧計などのヘルスケア機器、テレビ、エアコン、冷蔵庫、店舗レジやデジタルサイネージ、アミューズメント施設のチケットなどがある。
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