今後は、無償ツールの利用だけではなく、有償ツールへの切り替えも進んでいくことが予想される。今回、当社が実施した企業サイトのアクセス解析担当者へのアンケートでも、このような傾向が見られる。
アンケート調査では、無償ツールだけを利用するケースは減少し、有償ツールと併用したり、有償ツールに切り替えたりする意向を示す回答率が高い結果となった。無償ツールとの併用も含めて有償ツールを利用する予定という回答は36.1%となっており、現状よりも4.4ポイント増加している。
利用ツール内容の現状と今後(n=407)
ツールの種類 | 現在 | 今後 |
---|---|---|
無償ツールのみ利用 | 60.9% | 53.8% |
有償ツールのみ利用 | 14.7% | 15.7% |
有償ツール/無償ツールを併用 | 17.0% | 20.4% |
自社開発ツールなどを利用 | 7.4% | 10.1% |
アンケート結果では、企業内におけるアクセス解析結果の確認者が増える傾向にあることが分かった。このように複数の担当者(部署)での確認が進むことで、一企業当たりの導入金額が増えるだろう。これが2つ目の拡大要因である。
3つ目の拡大要因について、アンケート結果では、今後は同一ベンダー製品の利用から複数のベンダー製品の利用に切り替えるという回答が現状を大きく上回った。同一ベンダー製品の利用は65.6%まで減少する結果となった。
特に無償ツールだけを利用しているケースでは、今後は有償ツールを併用したり、モバイル解析や広告効果測定において、異なるベンダー製品を採用する流れが強まる可能性が高い。
解析ツールの提供だけではなく、解析結果から得られるデータをWebサイトの改善に活用できるツール(LPOツールなど)も組み合わせたマーケティングプラットフォームの提供や、コンサルティングの充実により、導入企業の成果を高める取り組みがツールベンダーを中心に進められている。これにより、PV数が増加するなどして利用単価が向上することが予想される。これが4つ目の拡大要因である。
さらに、スマートフォンの普及拡大が目覚しく、今後もこの勢いが続けば、スマートフォン解析のニーズが高まり、市場規模の拡大に寄与していくことが予想される。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.