マーケティング担当者の47.2％が「PRも実践している」と回答：今日のリサーチ

[ITmedia マーケティング]

　大手PR会社ベクトル子会社のキーワードマーケティングは、自社でマーケティング施策を実施しているマーケティング担当者303人を対象に、広告とPRに関する実態調査を実施しました。

　PRの知見や実践での経験に関して1〜5のレベルに分類し、現在の状況に最も近いものを聞いたところ、「実践経験がある」を含むレベル4または5と回答したのは全体の47.2%と、半数近くを占める結果となりました。

マーケティング担当者に聞いたPRの知見と実務経験（出典：キーワードマーケティング「広告とPRに関する実態調査」、以下同）

7割のマーケティング担当者が「広告施策の効果が頭打ち」と感じている

　その中で、現在のPR施策について、56.1％がプレスリリースの配信、46.9％がイベントやセミナーの開催、42.2％がメディアとのリレーション構築と回答しています。

現在行っているPR施策

　さらに、広告施策の成果が頭打ちになっていると感じることがあるか聞いたところ、71.3％が「ある」と回答しました（「とてもある」「ややある」の合計）。広告効果の頭打ちを感じている人のうち、その要因として「非認知層向けの施策を打てていない／施策の効果がでない」と回答した人は56.9％、「獲得単価が高騰している」と回答した人は45.8％、「広告の内容がマンネリ化している」と回答した人は45.4％でした。

広告施策の効果が頭打ちになっていると感じることがある人の割合とその要因

　今後、市場を拡大していく上で非認知層にまで自社のサービスを広めていくPRの動きが必要になってくると思うかを尋ねたところ、83.9％が「そう思う」と回答しました（「非常にそう思う」「ややそう思う」の合計）。この質問に「そう思う」と回答した人に、その理由を聞いたところ、65.7％が「ブランド認知度を高め、競合他社との差別化が図れるため」、45.3％が「競合が増える中で独自の価値を伝えるため」、40.6％が「市場全体の需要を喚起し、新しい市場を開拓するため」と回答しました。

PRの必要性を感じる人の割合とその理由

　キーワードマーケティング代表取締役会長の滝井秀典氏は「PRによる第三者メッセージと広告の一人称のメッセージを効果的に組み合わせることで、固有名詞検索数が増え、ネット広告のクリック率やコンバージョン率、コンバージョン数が上昇します。これによってさらに広告の質が上がり、露出も増えていくダイナミズムを狙う動きは、今後デジタルマーケティングの主役となっていくでしょう」とコメントしています。