「SDGs」の認知率が初の半数超え 10代、課長代理・係長クラスの認知率が高い――電通調査：今日のリサーチ

電通が第4回「SDGsに関する生活者調査」を実施。SDGs認知率は前回調査（2020年1月）からほぼ倍増。過半数となるのは初めてのことです。

[ITmedia マーケティング]

　電通グループ横断でSDGsに関するプロジェクトを推進する電通Team SDGsは2021年1月、全国10〜70代の男女計1400人を対象に、第4回「SDGsに関する生活者調査」を実施しました。

　SDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）は17の目標と169のターゲットから成り、国連加盟193カ国が2030年までの達成を目指しています。今回の調査では、SDGsの「認知率」「情報経路」について過去の調査結果と比較。「コロナ禍によるSDGsに関する生活者意識への影響」と「積極的にSDGsに取り組む企業」「バリューチェーンにおける企業のSDGs活動」に対する印象については新たに分析を行いました。

　本稿では、5月11日に開催された記者向けの説明会において調査を担当したコンサルタントが語ったファインディングについて紹介します。

認知率は前回調査からほぼ倍増　テレビ露出増が影響か

　2018年に実施した第1回調査では日本におけるSDGsの認知率は15％弱、翌年も微増にとどまりました。当時は世界でSDGsが大きな話題になっている中、日本の遅れが目立っていました。しかし、2020年調査で30％弱に急上昇。そして今回調査で25.1ポイント増とさらに飛躍しました。この認知率を性年代別に見ると、最も高かったのは男性10代で、次に女性10代。共に7割を超える結果になりました。その次が男性50代。前年比で伸び率が高かったのが女性30代と女性10代です。

SDGs名称認知率。右は性年代別（出典：電通「第4回　SDGsに関する生活者調査」、以下同）

　職業別の認知度は学生、公務員、事務系会社員の順。就業者の職階別では課長代理・係長クラスの認知率が80％近くまで伸びました。居住エリア別では最も認知率が高かったエリアは関東地方で、前回1位の中国地方を逆転しました。伸び率の高いのは九州と関東でした。

SDGs名称認知率（左が就業者の職階別、右が居住エリア別）

SDGsへの関心　「きっかけはコロナ」が32.4％