AI活用の取り組みが日本で二極化 導入済み企業でも顧客体験創出など「攻めの投資」では米国と差――PwC調査：今日のリサーチ

PwCの最新調査にみるAI活用5つのトレンドと4つの提言。

[ITmedia マーケティング]

　PwC Japanグループは「2021年AI予測調査日本版〜Be Bold：今こそAI活用を加速せよ」を公開しました。日本におけるAI活用状況と優先課題について探るこのレポートの基となる調査は、AIを導入済みまたは導入検討中の企業の部長職以上を対象として2020年12月に実施（回答者数315人）。比較のため2020年10月に米国で実施した同様の調査（回答者数1032人）の結果も載せています。

　レポートでは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行が日本企業のAI活用にどう影響したかを5つのトレンドとしてまとめ、今後取り組むべきアクションとして4つの提言を紹介しています。2020年3月30日にオンラインで開催された記者説明会で、PwC Japanグループのデータ＆アナリティクス部門をリードするヤン・ボンデュエル氏（PwCコンサルティング　シニア・アドバイザー　AI Lab顧問）が、その内容を解説しました。

日本企業のAI活用に関する5つのトレンド

　PwCが特定した日本企業のAI活用について5つのトレンドは以下の通りです。

1. 二極化が進んでいるAI導入
2. 効果が出始めているAI投資
3. AI推進体制の多様化
4. 社員の人員計画およびアップスキリングにおいても進む二極化
5. AIガバナンスの強化

トレンド1. 二極化が進んでいるAI導入