役員報酬1億円以上は172社、295人〜調査データランキングTOP10人気調査データをランキングで紹介

「調査のチカラ」で人気がある調査データを紹介します。7月26日の時点では役員報酬に1億円払った上場企業からカレーに関する調査データまでバラエティに富んだ結果となりました。

» 2012年07月27日 22時49分 公開
[山田竜司,ITmedia]

 7月26日時点でもっとも読まれた調査データは「2012年3月期決算(全上場企業)『役員報酬1億円以上開示企業』調査 〜 役員報酬1億円以上 172社 295人 〜」でした。2位は「カレールーランキング1位は『バーモント』僅差で『こくまろ』〜福神漬はマスト?邪道? カレーへのこだわり」で、3位は「平成24年版 情報通信白書」となりました。

 1位の調査データは上場企業の役員報酬に関してのものです。「上位5人のうち、日産自動車のカルロス ゴーン社長を除く4人が前年は開示対象外で、退職慰労金(引当金繰入額を含む)だけで1億円以上を受け取った」(同調査より)など、1億円以上の報酬の内わけを示す部分もあり、読み応えがあります。

 2位はカレーに関する調査データでした。国民食ともいわれるカレーですが、カレーを作る理由として、「簡単に作れるから」「料理のレパートリーが少ないから」「安いから」など、なぜカレー人気が高いかの理由も垣間見える結果でした。

 私が興味深かったのは、ランキング4位の「(日銀レビュー)最近の高齢者の消費動向について」です。消費動向調査は、消費者の意識を把握するために行われますが、重要な指標となるのは、消費性向(所得のうち消費に使われる割合)です。調査では若年層と比べて消費性向の高い高齢者数の増加により、家計所得が伸びない社会にもかかわらず全体の消費性向は継続的に伸長しているといいます。さらにアクティブシニアと呼ばれる団塊世代が高齢者層に達したことで、高齢者の消費性向がさらに高まっていることを指摘しています。

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