「タイパ疲れ」が起きている？ コロナ禍後2年で生活者の意識はどう変わったか：IPG Mediabrandsが調査

IPG Mediabrands Japanは、生活者のメディアの利用実態と生活意識を明らかにする目的で、「Media in Mind 2024調査」を実施した。

[ITmedia マーケティング]

　Interpublic GroupのグローバルメディアグループであるIPG Mediabrands Japanは、日本の15歳から74歳の2400人を対象に「Media in Mind 2024調査」を実施した。同調査は2005年から毎年実施し、生活者のメディアの利用実態や生活意識を明らかにすることを目的としている。2024年度調査では、コロナ禍以降約2年後の生活者の意識と行動に、どのような変化が起こっているのかを分析した。

「タイパ疲れ」の兆し　2022年調査結果と比較すると……

　2024年のリモートワークや授業の実施率について「1カ月に1回以上の実施」という回答が23％となった。2年前からは5ポイント低下しているものの、1年前からはほとんど変化がない結果だった。一定層においてリモートワークや授業が定着していることがうかがえる。

リモートワーク・授業実施状況（出典：IPG Mediabrands Japan「Media in Mind 2024調査」、以下同）

　時間をかけている生活行動についての設問では、1年前と比較してほとんどの行動の項目が低下した。その中でも特に減少幅が大きかったのが、「睡眠」「料理・家事」「医療・健康」だった。一方で、動画配信サービスの利用や「推し活」は1年前と同水準で推移している。

時間をかけている行動

費やした時間に対して得られる効果や満足度を重視する考え方であるタイムパフォーマンス、いわゆるタイパの意識が低下していると見られる。「時間は可能な限り効率的に使いたいと思う」と考える人は2022年の71％から62％と、2年間で9ポイント低下した。

「時間は可能な限り効率的に使いたいと思う」の推移