博報堂DYメディアパートナーズが実施する、生活者のメディア接触の現状を捉える年次調査の結果が発表されました。
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、2006年から続く「メディア定点調査」の2024年版調査結果を発表しました。メディア総接触時間(自宅内外を問わず、各情報メディアを見たり利用したりする時間の合計)は432.7分(1日当たり、週平均)。前年比11分弱減少しておりコロナ禍による急増分が調整されつつあるものの依然として高い水準を維持しています。特に「携帯電話/スマートフォン」は前年比10.1分増の161.7分となりました。構成比の推移を見ると、「携帯電話/スマートフォン」のシェアの増加傾向が続いていることが分かります。なお、「テレビ」は前年比12.9分減の122.5分でした。
コンテンツと視聴デバイスの組み合わせの多様化が進んでいます。スマートフォンでのテレビ番組視聴は3割台に増加。テレビ受像機での無料動画視聴も過半数に達しました。
配信サービスの利用率も増加しており、何らかの定額配信サービスを利用する人の割合は64.5%と6割を超えました。民放公式テレビポータル「TVer」の利用率も前年比14.3ポイント増で53.8%となり、半数を超えています。テレビ受像機のインターネット接続率は前年比8.6ポイント増の63.5%で、これもコンテンツ視聴形態の多様化を加速する大きな要因となっています。
広告主には「何が見られているか」だけでなく「どこで、どのように見られているか」という視点がますます重要になりそうです。
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