米国では祝日となる感謝祭の日(11月の第4木曜日)の翌日が「ブラックフライデー」と呼ばれ、小売店(リアル店舗)が感謝祭の売れ残り処分も兼ねた大安売りを実施する伝統があります。近年はその翌週の月曜日を「サイバーマンデー」として、ネットショップを営む各社がセールを仕掛けるようになりました。
これはもともとブラックフライデーの補完で、買い損ないニーズを満たすものという意味合いがあったようです。しかし、小売業全体の中でオンライン比率が拡大し、キャンペーンの規模はどんどん大きくなっていきました。今ではブラックフライデー、さらには感謝祭当日からセールが始まり、この期間を「サイバーウイーク」と呼ぶこともあります。
2020年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響で人々のライフスタイルがますますデジタル中心になりました。そんな中で、ホリデーショッピングの動向がどう変わるのか。Adobeは、2020年のホリデーシーズン(11月1日〜12月31日)の米国におけるオンラインショッピング予測を公表しました。
Adobeの予測によると、2020年のホリデーシーズンのオンライン売上高は、前年同期比33%増の過去最高となる1890億ドルに達する見込みです。これは1シーズンで2年分の成長に相当します。また、COVID-19の流行が再拡大して再びロックダウン(実店舗の閉鎖)が必要となり、併せて政府から再度の給付金が支給される状況になれば、消費者はオンラインでさらに110億ドルを消費し、その合計は2000億ドル(前年同期比47%増)を上回るとしています。
Adobeはまた、例年オンライン売上高が上昇するサイバーウイーク(2020年は11月26日から11月30日)に代わり、2020年は11月から12月にわたって「サイバー月間」化すると予測しています。以下は予測の詳細です。
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