国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象にした、新型コロナ禍におけるインターネット広告市場の動向に関する調査結果です。
サイバー・コミュニケーションズ(以下、CCI)は2020年7月上旬、国内の広告主、広告会社、メディア、プラットフォーマー、アドテクノロジーベンダー(DSP、SSP、アドネットワーク、DMP、アドベリソリューションなど)、メディアレップなどインターネット広告市場に関係すいた540人を対象に、新型コロナ禍における「インターネット広告市場」の動向に関する調査を実施しました。また、調査結果に加えてCCIが開発した運用型ディスプレイ広告市場調査ツール「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」で捉えた出稿状況や、一部の業種についてはソーシャルリスニング分析も実施し、その結果をホワイトペーパーにまとめています(関連リンク参照)。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の状況が深刻化した2020年上期のインターネット広告予算は、前年同期比61.5%減。大きく減少したとする回答だけで20.4%を占めました。
取引手法別のキャンペーン費増減を見ると、検索、アフィリエイト以外の取引手法ではキャンペーン費が減少したとの回答が多く、特に予約型については全体の60.5%が減少したと回答しています。減少幅順では予約型に次いでアドネットワーク(41.7%)が高く、運用型広告(39.6%)、ソーシャル広告(33.7%)の順になっています。
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