Qlikが日本企業のデータリテラシー向上に本気の取り組み 教育コースを無料で提供：アナリティクスの基礎から統計、高度な回帰分析まで9コースを用意（1/2 ページ）

Qlikがデータリテラシー向上のための教育コースを無料で提供開始。日本企業の価値向上に向けた取り組みについて幹部が語った。

[冨永裕子，ITmedia マーケティング]

　Qlik Technologies（以下、Qlik）日本法人のクリックテック・ジャパンは2019年7月4日に記者説明会を開催し、最新のビジネス動向を説明するとともに、組織で働く一人一人のデータリテラシーの向上を図るために同社らが提供する教育コースの内容について、詳細を発表した。

ファンドによる買収以後、Qlikは製品ポートフォリオを強化

　セルフサービスBIツール「Qlik Sense」および「QlikView」を提供するベンダーとして知られるQlikは、2016年6月にプライベートエクイティファンドのThoma Bravoに買収されて以降、顧客への提供価値向上のために製品ポートフォリオを強化し続けてきた。

　中でも重要なものは、2018年7月に買収したデータカタログ機能を提供するPodium Dataと、2019年2月に買収したデータ統合機能を提供するAttunityである。これら2つの買収は、世界的なデータ保護規制強化の動きに対応しつつ、デジタル変革を同時に進めなければならない企業をサポートするためのものであるという。

　現在Podium Data製品は「Qlik Data Catalyst」に、Attunityはそのままの製品名でQlikの一事業部となり、中核製品のQlik Senseと合わせ、同社は顧客により包括的なデータアナリティクスソリューションを提供するようになった。

2つのAIがQlik Senseを進化させる

　同時にQlik Sense自体の製品強化も進んでいる。従来提供してきたインメモリ技術による高速レスポンスに加え、最近は「AI（Associative Indexing：連想インデクシング）＋AI（Augmented Intelligence：拡張知能）＝AI2（AIスクエア）」というコンセプトを打ち出し、従業員のデータリテラシー向上の重要性を訴える。

　Qlikシニアディレクター（小売・製造・ハイテク担当）のジェレミー・シム氏は、2つのAIの相互連携により、インテリジェントでビジネスの文脈にふさわしいレコメンデーションを提供できると語る。

　連想インデクシングとはあらゆるデータ間の関連性を網羅的にマッピングするものであり、一度の質問でより内容の濃い回答を出すことができる。「製品Aを買ったお客さまのリストだけでなく、買わなかったお客さまのリストを同時に出すことができる」とシム氏は話す。従来のデータディスカバリーは、ユーザーが発行したクエリ単位で回答を返すものであり、ドリルダウンすればするほど回答の幅が狭まるという問題があるが、連想インデクシングはこの問題を独自技術で解決する。

　もう1つの拡張知能とは、ビジネスの意思決定の主役に人間を据え、AIに人間の直感力や洞察力を組み合わせるアプローチのこと。これを裏側で支えるのが2018年に導入したコグニティブエンジンだ。具体的にはユーザーの操作やデータ項目、チャート部品などを学習し、一部のデータ可視化の作業を自動化する。例えば、円グラフは嫌いだとビジネスユーザーがフィードバックすると、次から円グラフを出さないようにできる。

Qlikのジェレミー・シム氏