電通グループ3社が物販系ECプラットフォーム広告費を推計：今日のリサーチ

2018年実績は1123億円（前年比120.6％）。2019 年予測は1441 億円で前年比128.3％の高成長見通し。

[ITmedia マーケティング]

　D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通のグループ3社は「日本の広告費」関連市場の把握の一環として、わが国で初となる「物販系ECプラットフォーム広告費」の推計を共同で実施しました。

　本調査推計の対象となるのは、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物販系（物品販売系）ECプラットフォームにおける広告費。旅行サービス、金融サービス、チケット販売、飲食サービス、理美容サービス、オンラインゲーム、電子出版、有料動画・音楽配信などのECプラットフォームにおける広告費は対象外です。

　結果を見ると、大手を中心にECプラットフォーマーの積極的な広告事業展開が確認され、物販系ECプラットフォーム広告費は2018年に1123億円（前年比120.6％）に達し、2019年には前年比128.3％の1441億円にまで成長する見通しにあることが分かりました（2018年は電通「2018年 日本の広告費」、2019年予測はD2C、CCI、電通「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」から）。

インターネット広告全体と比べてはるかに高い成長率