「2017年 日本の広告費」によれば、2017年に日本国内で使われた広告費はインターネット広告(リスティング広告、メール広告、SNS広告、動画広告など)約1兆5000憶円に対し、オフライン広告(テレビCM、ラジオ、新聞、雑誌、チラシなど)は約5兆円。インターネット広告の3倍以上の金額がオフライン広告に使われていいます。
しかし、インターネット広告に対してオフライン広告は効果測定が難しく、費用対効果が見えにくいのが現状です。
統計分析ツールを提供しているサイカは、企業の広告宣伝担当者117人を対象に、オフライン広告の効果測定手法に関するアンケート調査を実施しました。オフライン広告の効果測定手法として選択肢に挙がったのは以下の5つです。
- 成果データの出稿前後比較:購買数、登録者数といった、広告施策の成果となる指標について、広告の出稿前後のデータ推移を比較して効果を測定する方法
- 出稿/非出稿地域の比較:購買数、登録者数といった、広告施策の成果となる指標について、広告を出稿した地域と出稿していない地域のデータ推移を比較して効果を測定する方法
- アンケート調査:顧客へのアンケートを用いて、製品・サービスへの認知率などが広告出稿によりどの程度向上したかを測定する方法
- ログベース分析:オフライン広告、インターネット広告の出稿データや、外部要因(季節要因、競合の状況など)のデータなど、成果に影響しうる要素を分析・モデル化することで、施策・要因同士の関連性や成果への影響力を測定する方法
- 統計モデル分析:消費者個人単位でテレビCMの視聴履歴やインターネット広告の接触履歴、製品の購買履歴などのデータを収集し、各広告の購買への貢献度を把握する方法
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