調査リポート
» 2018年05月09日 08時00分 公開
社会貢献活動につながる商品・サービスを積極的に利用したい消費者が57％──大和証券ネクスト銀行調査：今日のリサーチ（「調査のチカラ」より）
大和ネクスト銀行が実施した社会貢献に関する調査によると、「社会貢献活動につながる商品・サービスを積極的に利用したい」という回答が半数を超えたそうです。
[ITmedia マーケティング]
大和証券グループの大和ネクスト銀行は、「社会貢献に関する調査 2018」を発表しました。調査対象は全国の15〜69歳の男女。調査期間は2018年3月2〜5日で、1000人の回答を得ています。同調査では、社会貢献に関する意識や実態を探るため、さまざまな側面で質問を投げかけています。まず、企業活動に関わるところに着目して見てみましょう。
企業の社会貢献活動、実はすごく見られている
関連記事
資生堂ジャパン＆日本マクドナルドのCMOと「愛される商品」を生み出す方法を語る
商品力や宣伝力だけでは、もはや人は動かない。人の行動を変え、自社の商品が選ばれるにはどうしたらいいか。戦略PRのプロとマーケティングのプロが語る。
本田哲也×佐藤尚之：「人が動く」とはどういうことか？ コミュニケーションのプロと語る
インターネットとSNSの浸透で個々人の興味はさらに細分化されていく中、企業はどのように消費者とコミュニケーションすべきか。戦略PRのプロとコミュニケーションのプロが語る。
企業の社会課題への解決姿勢は商品の継続利用や他者への推奨意向に影響――メンバーズ調査
メンバーズが実施した「エンゲージメント・サーベイ」によると、Webサイトで本業による社会課題への解決姿勢を訴求する企業に対しては、消費者の継続利用や他者への推奨意向が高まることが明らかになった。
ブランドの社会的・政治的問題に対するスタンスで購買行動を決定する消費者、日本では約4割
エデルマン・ジャパンは、日本の消費者の約4割が、ブランドの社会的・政治的問題に対するスタンスによって購買行動を決定しているとする調査結果を発表した。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
アクセストップ10
- 残念なブランド体験で8割の顧客は「もう買わない」――Sitecore調査
- Twitterが「ブランドいいね」を正式提供
- DXにおける「コンサルティング力」とは？
- 「マーケティングDX人材」を定義する
- ナイキとアディダスに学ぶ ファンを増やす企業文化とは？
- 「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2022年7月）
- 「ナイキ」と「アディダス」 ブランド対決の歴史をさくっと振り返る
- Pinterestが提供する広告主とクリエイターの協業の仕組み「アイデアアド」とは？
- クラウドサーカスがNFTの企画支援サービスを提供開始
- AI活用、6割超の企業はPoC（概念実証）止まり――Accenture調査
- 【転職ありきの就職が主流？】30代以下の52％が「すでに転職している」
- 「気象病」になったことがある方で、症状が出たときに「病院に行った」方は7.5％
- 週休3日制は「給与が変わらない」を重視が5割強「お金に関する意識調査」第3弾
- 「もうイベント展示会、出展しても大丈夫？」コロナ禍の開始と今でBtoB企業向け展示会はどう変わったのか
- 2022年、上半期売れたものランキング
- アクセンチュア最新調査――事業、テクノロジー、サステナビリティ戦略が連携された企業は、わずか7％
- 「ECプラットフォーム」 売れ筋TOP10（2022年6月）
- 6月5日環境の日に合わせてSDGsに関する意識調査を実施
- 車を所有している方の29.3％が、車にかかる費用で「自動車税・軽自動車税」が最も“精神的に負担”
- 改正電子帳簿保存法の実態調査報告
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。