メンバーズが実施した「エンゲージメント・サーベイ」によると、Webサイトで本業による社会課題への解決姿勢を訴求する企業に対しては、消費者の継続利用や他者への推奨意向が高まることが明らかになった。
企業のWebサイトやソーシャルメディア運営を支援するメンバーズは、一般消費者向け商品・サービス販売を行う全63社のユーザーに対し、Webアンケート調査「エンゲージメント・サーベイ」を実施した。この結果、Webサイト上で本業による社会課題への解決姿勢(CSV)を訴求する企業に対しては、消費者の継続利用や他者への推奨意向が高まることが明らかになった。
具体的には、「その企業のビジョン・価値観や世界観、強い思いを感じるか」という質問に対し、「そう思う」「まあそう思う」といったポジティブな回答をした消費者は、「あまりそう思わない」「そう思わない」といったネガティブな回答した消費者にくらべ、商品・サービスの継続利用意向が27ポイント高く、他者への推奨意向も40ポイント高かった。
また、「その企業が社会的課題の解決を図ろうとする印象を感じるか」という質問に対し、ポジティブな回答をした層はネガティブな回答をした層に対して、継続利用意向は27ポイント高く、他者への推奨意向は37%高かった。
メンバーズは上記の結果から、消費者に企業価値を適切に伝えることは、商品・サービスのリピート率向上と、他者への推奨による新規顧客の獲得機会増大が見込まれるため、マーケティング上有効な戦略と考えられるとしている。
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