プログラマティック動画広告への投資が拡大、課題はブランドセーフティ――AOLプラットフォームズ・ジャパン調査2017年動画業界グローバル実態調査

AOLプラットフォームズ・ジャパンはAOLのグローバルリサーチ「2017 State of the Video Industry Global Research Study(2017年動画業界グローバル実態調査)」の結果と考察を発表した。

» 2017年06月05日 06時00分 公開
[ITmedia マーケティング]

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 AOLプラットフォームズ・ジャパンは、デジタル動画に関して生活者行動並びに広告主やパブリッシャーといった業界動向に関するAOLのグローバルリサーチ「2017 State of the Video Industry Global Research Study(2017年動画業界グローバル実態調査)」の結果と考察を発表した。

 調査対象は月1回以上オンライン動画視聴用にデバイスを使用する7カ国/地域の16〜54歳の一般生活者1264サンプルおよびデジタル動画広告に携わるバイヤー(代理店、広告主)と販売業者(パブリッシャー、アドネットワーク、アドテク)1609サンプル(日本:一般生活者153サンプル、バイヤー・販売業者201サンプル)。オンラインのアンケート調査で、デジタル動画の視聴頻度・使用デバイス、デジタル動画への投資状況、生活者が視聴する動画の長さ・種類、広告主やパブリッシャーが認識するデジタル動画の課題などを聞いている。主なポイントは以下の通り。

モバイルが動画市場の成長を加速

 グローバルで、常にモバイルが手近にある生活者は77%。生活者の80%がモバイルで、85%はデスクトップやラップトップで週1回以上動画を視聴している。また、広告主の47%、およびパブリッシャーの57%が、2017年にはモバイル動画への投資を25%増加させる見込み。

検索やソーシャルネットワークが加速させるデジタル動画の視聴

 生活者が検索(57%)やソーシャルメディア(37%)、シェア(37%)によってオンライン動画に誘導される割合は以前よりも高く、いずれもパブリッシャーのWebサイトで動画を直接見つける割合(19%)より高い。日本では、検索(61%)が最も高く、レコメンド(33%)、シェア(28%)の順であり、パブリッシャーのWebサイトで動画を直接見つける割合(13%)はグローバル同様最も低い。

テレビからデジタルへシフトし続ける動画広告の予算

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