各車種を担当するチームが責任を持って、マイナーチェンジなどを含め戦略からローンチまで、プロダクトの全ライフサイクルにわたりブランディングを強化する。
米トヨタは、米国におけるマーケティング活動の大幅な見直しに伴い、従業員80人程度を新規ポジションへ異動もしくは自主退職を促す。2014年2月14日、Advertising Ageが“Toyota Realigning Marketing by Product, Rather Than Discipline”(「トヨタ、分野ではなく製品ごとにマーケティング体制を再編」)で報じている。
米トヨタのマーケティング担当副社長のジャック・ホリス氏は「従業員を大きく削減することはしない」と述べ、今回のマーケティング体制再編の目的を次のように述べている。「企業におけるマーケティングの位置付けは近い将来、より重要なものとなってくるはず。そうした未来の変化に合わせ、オペレーション体制も変化しつつあるが、現在の従業員の中には新組織の求めるスキルに足りない人もいる」(ホリス氏)。
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