インテージ、テレビやネット広告と購買行動との関係性を把握できるサービス「i-SSP（インテージシングルソースパネル）」のデータ提供を開始：広告と購買行動との関係性を把握

ネットリサーチや市場調査サービスを展開するインテージは4月17日、Webサイト閲覧やテレビ視聴と、購買行動の情報を一元的に集約／分析してその関連性を提示する「i-SSP（インテージシングルソースパネル）」のデータ提供予定を発表した。データ提供は、2013年5月20日より開始される。

[岩崎史絵，ITmedia マーケティング]

　i-SSPは、調査に協力するモニターの情報接触活動（ネットやテレビの閲覧）と購買活動を収集し、両者の関連性を分析するサービス。同社の主力サービスである5万サンプルの「SCI-personal（全国個人消費者パネル調査）」を基盤に、同一個人から、PC利用者1万7000サンプル、モバイル利用者4000サンプル、TV（関東）利用者3000サンプルの視聴データを取得するという。詳細かつ正確な分析を期するため、情報接触に関するデータは自動収集される。これにより、インターネットやテレビの利用傾向のほか、広告や情報接触活動が購買行動に与える影響などを客観的に把握し、正確な広告効果測定が実現するという。

　インターネットやテレビ、スマートフォンなど、情報に接触するデバイスが多様化する中、単純な広告だけでなく、クチコミサイトや価格比較サイトなど、コンテンツも多岐にわたるようになり、購買に結びつくプロセスが複雑になっている。i-SSPではこうした変化に対応し、正確かつ詳細なマーケティング活動評価の実現を目指している。

　納品データは、Excelで集計した「ベーシックレポート」、ニーズに合わせた報告書を提示する「カスタムレポート」、同社独自の集計ツール「消費者院サイトツール」の3種類。費用は個別見積もり。