約6割の企業がビッグデータの活用を組織的な検討課題と認識、NRI：ビッグデータの利活用に関するアンケート調査

野村総合研究所が実施した「ビッグデータの利活用に関する企業アンケート調査」によると、6割弱の企業がビッグデータの利活用を課題と認識していた。しかし、推進体制の未整備などが理由となって、実際に活用しきれていないという実態が浮き彫りとなった。

[ITmedia マーケティング]

　野村総合研究所（以下、NRI）は12月25日、「ビッグデータの利活用に関するアンケート調査」の結果を発表した。同社では、「企業におけるビッグデータの活用に対する潜在的なニーズは高い」と分析する一方、取り組みが進んでいない企業では、「推進体制が整っていないことがビッグデータ活用を進める上での課題となっている」と指摘した。

約6割がビッグデータ活用を自社の検討課題と認識し、大企業でその割合が特に高い

　ビッグデータ活用を組織的な検討課題とする企業は全体の60％弱（「全社レベルの検討課題（23％）」「特定部門、部署レベルの検討課題（34％）」）だった。

【質問】貴社ではビッグデータ活用が、組織的な検討課題に挙げられていますか

　こうした課題認識は、BtoB企業（49％）より、BtoC企業（64％）において高い傾向がある。また、企業規模が大きければ大きいほど、高くなる傾向にあるようだ。特に売上高1兆円を超える企業では84％がビッグデータの利活用を組織的な課題としていた。

【質問】ビッグデータ活用が組織的な検討課題に挙がっている（属性別）