CDPはB2C企業が使うものというイメージを持っている人もいるかもしれないが、データに基づく顧客理解はB2Bにおいても重要だ。代表的なCDPベンダーであるトレジャーデータに、自社ツールを使った商談創出の取り組みについて聞いた。
顧客が欲しいものを欲しいタイミングで提供するためには、さまざまなチャネルで収集した顧客データを統合し、一人一人の人物像をより鮮明にした上で適切なコミュニケーションを設計する必要がある。そのための重要なデータ基盤となるのが、CDP(顧客データプラットフォーム)だ。
もっとも、B2B企業においては、CDPによる顧客理解が喫緊のテーマとはなりにくいかもしれない。B2Bにでは個人の思惑よりも企業の事情(BANT条件など)が意思決定を左右するからだ。しかし、B2Bの顧客を個人と組織の2軸で捉え、組織のステータスや行動履歴を把握しつつデータに基づいて施策を打てれば、CDPはやはり有効に機能する。
具体的には何をすればいいのか。CDPの有力ベンダーであるトレジャーデータに、自社製品を使って確度の高い案件を創出し、商談をスムーズに進める事例を取材した。
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