購買のきっかけはYouTubeやフリマアプリ、店舗で買い物中にスマホで情報収集……など 2022年の消費者トレンド：今日のリサーチ

オムニチャネル化が加速しています。アドビが実施した「消費者動向調査2022」の結果から注目すべき4つのポイントをまとめました。

[ITmedia マーケティング]

　オムニチャネルはコロナ禍を含む5年でいかに進んか――。アドビは2022年8月16〜18日に日本国内で実施した「消費者動向調査2022」の結果を発表しました。同調査は小売業と銀行を対象に、商品やサービスの購買動向を探ることを目的としもの。前回の調査は2017年に実施しています。

　前回の調査から5年が経過し、商品の購買に際してオンラインで情報収集する消費者が増えていることが分かりました。この5年の間に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックもあって消費者の行動様式が大きく変わったものと考えられます。デジタルを中心にさまざまなチャネルが増え、消費者はそれらを横断的に利用して情報を取得し、購入の意思決定をすることが当たり前になってきています。小売業編の調査結果からは次の4つのポイントが浮かび上がりました。

ポイント

• 情報収集はより能動的に：YouTubeやフリマアプリの利用が特に拡大。情報収集の接点も増加している。
• 一方通行のコミュニケーションに限界：広告、マスメディア、DMは参考にされなくなりつつある。
• オムニチャネル化が進む：Webで知ってWebで買う、Webで知って店舗で買う人が増加。実物を見ながらスマホで情報を検索する行動も目立つ。
• 購買を快適にしてくれるサービスが鍵に：店舗に在庫のない商品を3D映像で確認できたり、オンラインの履歴に基づくいた商品のレコメンドなどが望まれている。

　以下、詳細を紹介します。

情報チャネルの増加

YouTubeやフリマアプリの利用が特に拡大。情報収集の接点も増加している。