Tableau調査と三井住友海上の事例に学ぶ コロナ禍でも強いデータドリブン組織をどう作るか：文化の醸成が鍵（1/2 ページ）

データを大切にし、従業員がデータにアクセスしてデータに基づいた経営判断ができる組織はレジリエンス（回復力）への自信が違う――。Tableau SoftwareがYouGovに委託した調査で明らかになった事実だ。

[織茂洋介，ITmedia マーケティング]

　Tableau Softwareは、コロナ禍における組織のデータ利活用についての意識調査を実施。その結果を2021年1月20日にオンラインで実施した記者向けの説明会において公開した。

　YouGovと実施した同調査はアジア太平洋地域（シンガポール、オーストラリア、インド）と日本におけるさまざまな業界の中堅以上の管理職とIT意思決定者2500人以上が対象。調査では、データを大切にし、メンバーがデータにアクセスしてデータに基づいた意思決定ができる組織を「データドリブンな組織」と定義している。「自社がデータドリブンな組織であると思いますか？」という質問に対して「データドリブンである」と回答した企業の割合は全体の62％、日本企業（520社）だけに限ると51％だった。

　日本企業について業種別に見ると、自社がデータドリブンであると考える企業が最も多い業種は「コミュニケーション、メディア＆テクノロジー」（68％）で、「資源＆エネルギー」「金融サービス」（共に65％）がそれに続いた。

出典：Tableau Software、以下同《クリックで拡大》

　「データドリブンであることがパンデミック下で利点をもたらしているか？」という質問に対しては、自社がデータドリブンであると考える日本企業の75％が同意している。Tableau Softwareで日本のカントリーマネージャーを務める佐藤豊氏はこの結果を受け「データドリブン組織は、よりレジリエンス（回復力）がある」と語った。