ミレニアル世代・Z世代の離職意向が低下、コロナ禍を機に精神的健康も改善――Deloitte調査：今日のリサーチ

世界各国のミレニアル・Z世代約2万7500人を対象にした年次調査。今回は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を踏まえて追加調査も実施しています。

[ITmedia マーケティング]

　デロイト トーマツ グループは、Deloitteが世界各国のミレニアル・Z世代約2万7500人を対象に実施した「ミレニアル年次調査2020」の結果を発表しました。

　毎年実施するこの調査は今回で9回目。今回は2019年11月から2020年5月にかけて2度にわたり調査を実施しており、第1次調査では各世代の社会観・仕事観・人生観を、第2次調査では新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による社会的・経済的影響に関する項目について質問を追加しています。

　同調査ではミレニアル世代を1983〜1994年生まれ、Z世代を1995〜2003年生まれと定義しています。ミレニアル世代・Z世代は人生の大半を不景気の中で過ごし、激変する社会の中で育ったため、上の世代とは異なる価値観を持つ傾向にあるといわれます。今回の結果から浮かび上がるのは以下のような特徴です。

雇用主のCOVID-19対応についてはポジティブに評価

　前年まで増加傾向にあったミレニアル世代・Z世代の離職意向は、2020年度は低下に転じています。2年内離職意向を尋ねると日本のミレニアル世代は前年比26ポイント減少、Z世代は35ポイント減少しました。グローバルでもミレニアル世代で18ポイント、Z世代で11ポイント減ですが、日本の方が減少幅は大きいようです。