過半数の社員はデジタルシフトしていない企業で働きたくない――オプトホールディング調査：今日のリサーチ

企業におけるデジタルシフトの取り組み状況と、経営者と会社員それぞれのデジタルシフトに対する理解度。オプトホールディングによる調査です。

[ITmedia マーケティング]

　オプトホールディングは20〜60代の経営者および会社員計300人を対象に「企業のデジタルシフトに関する調査」を実施いたしました。企業の経営課題として、デジタルシフトが注目される中で、企業における取り組み状況と、経営者と会社員それぞれのデジタルシフトに対する理解度を測ることが本調査の目的です。

　今回の調査ではデジタルシフトを「デジタル化が進むグローバル社会において、あらゆる企業活動（経営、マーケティング、人材採用・教育、生産活動、財務活動など。およびビジネスモデルそのもの）において本質的なデジタル対応をすること」と定義しています。

　デジタルシフトという言葉を「具体的によく知っている」と答えた人は全体の15.3％、「ある程度どういう者か知っている」と答えた人は27.7％でした。最も多かった回答は「全く知らない」（31.7％）で、「名前は聞いたことがあるがどういうものかは知らない」（25.3％）と合わせると57.0％がデジタルシフトについて知らないことが分かりました。

「デジタルシフトしている」「していない」で経営者と社員の認識にギャップ