野村総合研究所(NRI)は、2018年度までに企業などでデータ分析のビジネス活用動向がどのように進展するかを予想した「ITロードマップ」を発表した。
データ分析をビジネスに活用するためには、高度なデータ分析の専門家である「データサイエンティスト」の存在が不可欠だとNRIでは認識している。しかし同社の調査によると、現時点では、日本企業で社内にデータサイエンティストがいる企業は8%程度と、ごく一部。今後、現場力とコンサルタント的スキルを持つ「日本型データサイエンティスト」登場し活躍することで、データ分析がビジネス展開に大きく貢献する成功事例が、徐々に現れてくると予測する。
また、米国で設置が進むCDO(チーフ・データ・オフィサー:最高データ責任者)やCAO(チーフ・アナリティクス・オフィサー:最高分析責任者)を擁する日本企業が増え、データの管理、分析、展開に関する全社的なルールによるガバナンスの下で、既存の業務改善の域を超える戦略的なデータの活用が進むと予想する。
SAPジャパン、ビッグデータアナリティクス分野でブレインパッドと協業
第4回 潜在的な顧客インサイトが需要創造のチャンスを生む――無印良品にとってのソーシャルリスニングの価値とは
第13回 Social CRMのアプローチを整理する
第6回 社内マーケティング、してますか?――デジタルマーケティングの重要性を社内に訴求する
デジタルマーケティングの未来「正直、分からない」
第2回 グローバル企業のマーケティング組織マネジメントCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.