博報堂生活総合研究所は、直近1年間における暮らし全般のデジタル化の度合いを調べる「生活DX定点」調査を今回初めて実施しました。
博報堂生活総合研究所は、15〜69歳男女を対象に直近1年間における暮らし全般のデジタル化の度合いを調べる「生活DX定点」調査を実施しました。この調査によって生活者の生活の各分野におけるデジタルとアナログの比率、今後のデジタル化への意向が明らかになっています。
生活の各分野(合計29分野)のうちデジタル比率が5割を超えたのは、「レシピサイトや動画サイトを見て料理をする」(65.3%)、「オンライン上で商品を調べる」(59.5%)、「ニュースをオンライン上でチェックする」(57.9%)、「店舗での少数決済を電子マネーなどでする」(52.9%)でした。
デジタル比率が3〜4割台だったのは、「商品の売買」(49.1%)、「読書」(電子コミックが44.1%、漫画を除く電子書籍が31.3%)や「誰かとのゲーム」(43.3%)、「ファンイベントへの参加」(31.9%)、「会議参加」(33.6%)といった8分野でした。残りの17分野は、デジタル比率が3割未満でしたが、ファッション、診療、旅行といった項目も1割前後の生活者はデジタル化していることが分かりました。
これらの項目に関して今後のデジタル化への意向を聞いたところ、多くの分野でデジタルとアナログを「両立する方がよい」という意向を持つ「ハイブリッド派」が半数を占める結果になりました。
一方で、店舗での少額決済やレシピ確認、(フリマアプリなど)品物の売買については「デジタルだけに絞りたい」という「デジタル派」の比率が比較的多く、旅行、ファッション、デート、恋愛相手との出会い、コンサート参加については「アナログだけに絞りたい」という「アナログ派」が多いことも見えています。
今回の調査では、全体的に情報取得、コミュニケーション、商品売買に関する分野はデジタル比率が高く、デジタル化がリードして進んでいることが判明しました。一方で、衣食住や学び、恋愛に関することは、まだアナログ比率が高く、今後の継続意向も強いことが分かりました。
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