成長している企業とそうでない企業では、人的資本経営に取り組む理由も取り組みの実態も違いがあることが明らかになりました。
企業を取り巻く環境が急激に変化している今、企業価値の中核を担う人材に積極的に投資することで中長期的な価値創造を目指す「人的資本経営」の重要性がますます高まっています。そうした中、日本企業は人的資本経営にどう取り組んでいるのでしょうか。
アビームコンサルティングの調査では、企業が自社の人材育成や戦略を社内外に公表する人的資本の「開示」、開示した内容に基づいて全社的に運用する「実践」について、どちらにも取り組んでいる企業は11%にすぎないことが分かりました。ただし、売り上げが拡大している成長企業はマイナス成長企業と比べると、人的資本経営について「理解している」割合は1.82倍にもなっています。開示している割合は1.58倍、実践している割合は1.71倍の開きがありました。
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