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» 2021年06月03日 12時00分 公開

PRTech最前線 コロナ禍で加速する広報DXとどう向き合うべきか業界トップランナーが語る

発展目覚ましいPRTech市場。背景には、企業の広報・PR活動に対する意識の変化がある。ITmedia マーケティング編集長も登壇した日本マーケティング学会リサーチプロジェクト合同研究報告会のハイライトを紹介する。

[大西花絵,ITmedia]

 マーケティング部門がMA(マーケティングオートメーション)を、営業部門がSFAを使うように、広報・PR部門においてもデジタルツールの活用が求められている。そうした中、研究者と実務家で構成される日本マーケティング学会の35のリサーチプロジェクトの一つであるマーケティング/PRテクノロジー研究会(リーダー:春木良且 フェリス女学院大学教授)では、マーケティングとPRの境界があいまいになりつつあることを念頭に置きつつ、広報・PRで使われるテクノロジー(以下、PRTech)に関する情報収集と体系化を試みている。

 同研究会は2021年3月13日、日本マーケティング学会リサーチプロジェクト合同研究報告会(春のリサプロ祭り)の枠組みの中で、研究報告会をオンラインで開催。ビーコミ代表取締役で日本マーケティング学会常任理事を務める加藤恭子氏とPRTech提供事業者3社のキーパーソンが「コロナ禍で進むデジタル化:ニューノーマル時代に求められるマーケティングPRテクノロジーとは」をテーマに発表を行った。後半ではITmedia マーケティングの織茂洋介編集長がゲストに招かれ、各社の発表を受けて加藤氏と対談を実施。PRTechの課題と展望について語り合った。本稿ではそのハイライトを紹介する。

企業の情報発信にデジタルの活用は必須

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