コネクテッドTV（CTV）に隠された落とし穴とは？ 広告費の損失を防ぐ方法：2023年のCTV広告

急成長のCTV広告ですが、課題がないわけではありません。その一つがアドフラウド（広告不正）。広告費の損失を防ぐためにまず取り組むべきは……。

[ハイスベルト・ポルス，Adjust]

　市場で大きな存在感を示すコネクテッドTV（CTV）広告は、さらなる成長が見込まれています。Business Insiderが発行するアナリストレポート「Insider Intelligence」は、2022年のCTVへの広告支出額が23％増加し、2022年の総額が210億ドル（約2兆8600億円）以上に達すると予測しています。景気が後退傾向にあるにもかかわらず、2023年にはさらに大きな伸びが期待されており、米国だけでも27％の伸びが予測されています。

　現在、世界中の広告主が、クロスデバイスキャンペーンにCTV広告を取り入れるための方法を必死に模索し、大画面でブランドを宣伝してつつモバイルでアクションを起こしてもらうための最善のアプローチを見極めています。NBCUniversalの動画配信サービス「Peacock」は最近、恋愛リアリティー番組「Love Island USA」において、消費者が番組視聴中に買い物をできる機能を導入しました。多くの業界関係者は、これはほんの始まりにすぎないと見ています。

　しかし、何事にもマイナスの面はあります。CTV広告の場合、アドフラウド（広告不正）により広告費が盗み取られてしまうことです。CTV広告のアドフラウド被害は増えているという意見もあれば、減っているという意見もありますが、アドフラウドは依然として広告主にとって深刻なリスクであり、CTV広告は特に不正業者に有利に働いてしまう構造上の問題を抱えています。

CTVで広告費が盗み取られる裏側