気候変動への対応や循環型社会の実現など社会課題の解決に向けたさまざまな取り組みが進められていますが、日々の暮らしの中で具体的にアクションを起こすのは意外と難しいようです。
メルカリの社内研究機関であるメルカリ総合研究所は、全国の男女1030人を対象に「環境に配慮した行動の阻害及び促進要因」に関する調査を実施しました。
同調査の結果、「環境問題について関心がある人」は62.1%に達していますが、「環境問題解決のために行動している人」は33.5%と3割程度にとどまっていることが分かりました。
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