販促活動を最大化させるため、オンラインとオフラインを組み合わせた施策が求められています。
ネット印刷・集客支援のプラットフォーム「ラクスル」を運営するラクスルは2022年1月22〜24日の2日間、販促物制作に携わる全国570人を対象に「販促活動に関する意識調査」を実施。このほどその結果を公表しました。
コロナ禍において企業がどのような媒体に販促予算をかけているのかを調べたところ、B2C企業では「DM」が27.4%、B2B企業では「商談用資料」が29.1%と最多に。テレワークの浸透などでペーパーレス化がますます進む中にあっても、それぞれ「Web」よりも投資予算が伸びている結果となりました。オンラインでの販促活動は効果が可視化しやすく成果に応じて予算の投下を行える一方、オンラインのみではリーチしきれない層も一定数存在し、オフラインの方が効果の良い施策もあります。販促活動を最大化させるため、オンラインとオフラインを組み合わせた施策が求められていることが分かります。
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