コロナ禍で、DXがさらなる全社重要課題となっています。
電通デジタルは2021年度版「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査」の結果を発表しました。同調査は2017年から実施しており、今回は5回目。従業員数500人以上の国内企業所属者3000人を対象に、デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)の取り組み状況や課題、新型コロナ流行によるDXへの影響などについて聞いています。
今回の調査結果によると、企業におけるDXの必要性はますます高まっているようです。すでにDXに着手していると回答した企業は81%。前年比で7ポイント、新型コロナ流行前の2019年との比較では11ポイントも高くなっています。「新型コロナの影響により自社のDXへの重要度が高まった」と回答した企業も65%に上りました。
企業がコロナ禍でDXを急ぐ背景の一つには危機意識もあるようです。自社が「消費者や顧客の期待に自社が応えられていない」と回答した企業は39.2%と、4割近くにも上りました。
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