調査リポート
» 2021年12月02日 18時00分 公開

感染対策として「モバイルオーダー」「セミセルフレジ」などの利用が拡大――電通デジタル「リテールDX調査」今日のリサーチ

コロナ収束後に生活者はリアル店舗に戻ってくるのでしょうか。

[ITmedia マーケティング]

 電通デジタルは、生活者のリアル店舗およびデジタルサービスの利用実態に関する定量調査「リテールDX調査」の2021年版を実施しました。同調査で注目するのは、生活者にとって身近であることに加え、コロナ禍でより大きな影響を受けていることが予測される「コンビニエンスストア」「ドラッグストア」「スーパーマーケット」「百貨店」「外食」「銀行」の6業態です。

 コロナの影響を受けた変化で注目すべき点としては、生活者がリアル店舗に足を運ぶ頻度が下がった点です。6業態のいずれにおいても、来店頻度が増えた人よりも減った人の方が多くなりました。特に外食分野では約6割弱、百貨店では約4割弱、来店頻度が減ったと回答しています。店頻度が減った理由としては「人との接触を避けたいから」「1度にまとめ買いするようになったから」「インターネットサービスの方が便利だから」などが上位に挙がっています。

コロナ前後で店舗に行く頻度に変化があったか(出典:電通デジタル、以下同)

コロナ収束後も来店頻度は戻らないかもしれない

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