電通、実購買データなどビッグデータを活用したマーケティング・スキームをカタリナ マーケティング ジャパンと共同で開発：約4500店舗のレジを利用

購買の現場と、プランニングやクリエイティブ、総合分析力を合わせ、購買シーンにおける新しいソリューションを展開していく。

[岩崎史絵，ITmedia マーケティング]

　電通は7月12日、マーケティング活動の支援について、実購買データ分析に基づいた新しいマーケティング・スキームをカタリナ マーケティング ジャパン（以下、カタリナ）と共同で開発したことを発表した。電通が持つ生活者の価値観データやメディア接触データと、カタリナが持つ約6500万バスケット／週の実購買分析データおよびそれを使った「パーソナライズドメディアプログラム」のノウハウを組み合わせ、高精度なプロモーション活動とその効果測定を実現。両社は2013年7月16日より、（1）個人の購買行動に基づいたマーケティング・コミュニケーションの戦略立案、（2）売り上げ効果の高い広告や店頭販促活動の開発、O2Oプロモーションの実施、（3）継続的かつ効果の高い効果検証の3つの柱で企業のマーケティング活動を支援していく。具体的には次のとおり。