「日本の食料自給率38％」への不安感は8割越え：今日のリサーチ

クロス・マーケティングは、大気中の二酸化炭素濃度や紫外線量の増加による地球温暖化の気候変動についての意識を調査しました。

[ITmedia マーケティング]

　クロス・マーケティングは、全国20〜79歳の男女2400人を対象に「気候変動に関する調査（2024年）」を実施しました。今回は、将来への不安、日本の食料自給率に対しての不安、自然災害や身体への影響、環境や生態系への影響に着目して分析しています。

　現在の気候変動に対して不安感を持っている人は74％に上りました（「不安に思う」30％と「やや不安に思う」44％の合計）。今から5年先と10年先の気候変動への「心配に思う」の割合は、5年先で35％、10年先では41％と現在の不安感をさらに上回っています。

気候変動に対する不安・心配度（出典：クロス・マーケティング「気候変動に関する調査（2024年）」、以下同）

日本の食料自給率への不安

　2023年度の日本の食料自給率（カロリーベース）が3年連続の38％で先進国の中で最低の水準であることを呈示した上で日本の食料自給率への不安について聞くと、食料自給率に不安を持つ人は82％でした（「不安に思う」44％、「やや不安に思う」38％の合計）。この結果を前年と比べると、7ポイント上昇しています。

日本の食料自給率への不安

　気候変動で起こる自然災害や身体への影響に対する不安について複数回答で聞くと、「大雨やゲリラ豪雨が増える」（63％）、「台風が増える」（53％）、「農作物の品質低下や不作」（52％）などが上位に挙がりました。農作物の品質低下や不作への不安は3ポイント上昇しています。

気候変動で起こる自然災害や身体への影響に対する不安

　連日の猛暑や台風に伴う店頭での米不足などを背景に、食料に関して不安が高まっていると考えられます。