調査リポート
» 2018年03月23日 09時00分 公開
今日のリサーチ（「調査のチカラ」より）：日本のCEOの約3割が「デジタル人材の獲得は非常に困難」と回答──PwC Japanグループ調査
デジタルビジネスの本質を理解し、情報やデータをつないで価値を創造することができる人材を欲しがる企業は多いですが、現実的には日本の約3割のCEOが、デジタル人材の獲得は「非常に困難」だと答えています。
[小笠原由依，ITmedia マーケティング]
PwC Japanグループは2018年2月、「第21回世界CEO意識調査」の日本版調査結果を発表しました。これは、PwCグローバルが2018年1月に発表した調査から、日本企業のCEOである123人の回答に焦点を当てたもので、世界全体や他の地域と比較を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察しています。
人材不足を懸念する一方で獲得施策に消極的な日本企業
関連記事
サイバーエージェント流インターネット広告人材育成プログラム誕生の背景
サイバーエージェントは2017年4月、インターネット広告事業部門において「次世代ンターネットマーケティングプログラム（通称：JIP）を導入した。その概要について担当執行役員に聞いた。
庭山一郎氏らが語る、B2Bマーケティングに求められる人と組織
マルケト主催「The Marketing Nation Summit 2017」では「マーケティングの組織と人材育成」をテーマに、シンフォニーマーケティングの庭山一郎氏と横河電機の阿部剛士氏によるパネルディスカッションが行われた。その要点をお届けする。
大阪ガス 河本 薫氏とDataRobot シバタアキラ氏が語る「AIの民主化」
DataRobotは市民データサイエンティストの育成プログラム、プロジェクトコンサル、ツールの3つをパッケージングした「AI-Driven Enterprise Package」を2018年4月1日に提供開始する。これにより同社が目指す「AIの民主化」とは何か。
オプトグループ、デジタルマーケター人材の開発研究機関を設立
オプトホールディングは、デジタルに特化したマーケター人材の開発研究機関「OPT HR Development センター」を設立した。
サイバーエージェント流インターネット広告人材育成プログラム誕生の背景
庭山一郎氏らが語る、B2Bマーケティングに求められる人と組織
大阪ガス 河本 薫氏とDataRobot シバタアキラ氏が語る「AIの民主化」
オプトグループ、デジタルマーケター人材の開発研究機関を設立関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
ITmedia マーケティング編集部
- データドリブンな意思決定、どうすれば実現するか - ITmedia マーケティング editor's noteITmedia マーケティング編集部
- B2B企業のコンテンツマーケティング、成功の秘訣は？ - ITmedia マーケティング editor's noteITmedia マーケティング編集部
Loading
アクセストップ10
- 「市ケ谷」「千駄ケ谷」「阿佐ケ谷」 謎のポスターの認知率は約6割――LINE調査
- SAPが80億ドルで買収したQualtrics、メルカリも活用するXM（Experience Management）とは
- Googleによる買収で話題の「Looker」は他のBIとどこが違うのか
- freee田中 圭氏が始めるコミュニティーマーケティング、実現までの長い道のりについて聞く
- 消費税率引き上げに関する企業の意識、実施の是非は拮抗――帝国データバンク調査
- シャノンが日本郵政グループのJPメディアダイレクトと連携、DM×MA施策を共同提供
- リテールテックのTraxが日本市場に本格参入 画像認識で店舗の棚を見える化
- データの裏側にある人の感情と向き合う――IKEUCHI ORGANIC牟田口 武志氏
- マーケティングは自分に関わる全てを幸せにするサイクル――アドビ 小沢 匠氏が音楽から得た本質
- Google「Pixel 3a」（SIMフリー版）をメルマガ購読者に差し上げます
- 今どき1,000万円プレイヤーの「夏のイベント事情」を徹底調査
- 昭和後期、平成、令和へと3時代を生き抜く企業の、 ブランド力“上昇ランキング”を発表
- ネット広告&Webソリューション市場の現状と展望2019年度版 （第12版）
- ガートナー、CDOサーベイの結果を発表
- 「夏の旅行志向」に関する調査結果
- 消費税率引き上げに対する企業の意識調査（2019年）
- 都内ビジネスパーソン400人に聞く「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会」混雑への働き方対応」に関する調査
- 日本におけるセキュリティ (インフラストラクチャ、 リスク・マネジメント) のハイプ・サイクル：2019年
- 博報堂生活総合研究所｢消費１万人調査｣調査結果 第二弾 ｢サービス利用実態･意向｣編
- 熱中症に関する意識・実態調査2019
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。