検索
調査リポート

コロナ禍でのSNSプロモーションを消費者はどう見ているのか――アライドアーキテクツ調査今日のリサーチ

新型コロナウイルスの感染拡大防止のため日本全国で外出自粛の日々が続いています。そうした中、人々はより多くの時間をSNSに費やすようになっているようです。

PC用表示 関連情報
Share
Tweet
LINE
Hatena

 アライドアーキテクツは同社のSNSプロモーション総合支援プラットフォーム「モニプラ」を利用してSNSユーザー4157人に「新型コロナウイルス感染症拡大に伴うSNS利用実態調査」を実施しました。

 「コロナショック」の今、消費者のSNS利用時間や利用プラットフォーム、利用目的にどのような変化があるか、また消費者はSNS上の企業活動についてどのように見ているのかを尋ねています。

 SNSの利用時間について、外出自粛要請が行われる前後で「変わらない」と回答した人は最多の63.7%、「増えた」または「すごく増えた」と回答した人は34.5%、「減った」または「すごく減った」と回答した人は1.8%でした。

情報収集以外の利用目的はSNS別に違いが明確

 前の質問でSNSの利用が「増えた」または「すごく増えた」と回答した人に、利用頻度が増えたSNSについて聞くと、全体の67%が「Twitter」、60%が「LINE」と回答。「Instagram」は39%、「Facebook」は29%でした。

 最も利用する頻度が増えたSNSについて、それを現在利用する目的についてSNS種類別に集計したところ、全てにおいて「コロナウイルスに関する情報収集」と答えたユーザーが最多で、それぞれ6割以上に上りました。特にTwitterではその割合が7割を超えています。

 一方で、LINEやFacebookの利用頻度が最も増えたユーザーは、より「友人・知人などとのコミュニケーション」を、「Instagram」の利用頻度が最も増えたユーザーは、より「趣味や好きな情報に関する情報収集やコミュニケーション」を目的とする傾向にあることも分かりました。

 SNS上での企業のプロモーション活動についての意識を質問したところ、感染拡大につながる行動に関すること以外であれば、40%が「企業がプロモーション活動をしていてもいいと思う(不快感はない)」、33%が「経済を回すためにも、企業のプロモーション活動をどんどんすべきだと思う(好意的に思う)」、21%が「企業はこれまでとプロモーション活動の方針を変更する必要はないと思う」と回答しており、約94%が肯定的でした。「企業はトピックや商材に限らず、プロモーション活動を自粛すべきだと思う(不快感がある)」は6%にとどまりました。

 新型コロナウイルス感染拡大以降、特定の企業に対する見方がプラスもしくはマイナスに変わった経験があるかという質問には、全体の44%の人が「プラスもしくはマイナス(あるいは両方)」の経験があると回答しました。また、コロナウイルス拡大以降にSNSの利用時間が増えているユーザーの方が明らかに多く「特定の企業への見方が変わった」経験をしていることが分かりました。

 企業への見方がプラスに変わった理由としては、60%が「企業のサービス提供方針に共感した」、54%が「企業の社会への貢献姿勢に共感した」、44%が「企業からのメッセージに共感した」と回答しています。

 「その他」と回答したユーザーの中には、いち早くテレワークを導入するなど「従業員を大事する姿」から企業への見方がプラスに変わったとの意見が多数見られました。一方で、企業への見方が「マイナスに変わった理由」としては、「ECショップや店頭で価格つり上げなどの『便乗商法』と捉えられる販売がされている」「外出自粛にもかかわらず、旅行や店内での飲食を促すダイレクトメールやクーポンなどを何度も送ってくる」「テレワーク導入などコロナウイルス対策をしていない」「パート社員や派遣社員への対策は後回しにしている」などが挙がっています。

「調査のチカラ」更新中

調査のチカラ

ITmedia マーケティングの姉妹サイト「調査のチカラ」には、さまざまなリサーチデータへのリンクがジャンル別にまとめられています。

調べたいことがあるときには検索を行うことで、簡単にたくさんの調査データへアクセスできるようになっています。

それぞれの調査データは、内容に応じたタグや関連調査データへのリンクが設けられているので、思わぬ発見も期待できるはずです。

収録されたデータは約10万件。資料作成や企画立案のための情報源として、ぜひご活用ください。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

ページトップに戻る