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「働き方改革」は夏休みを変えるのか?週刊「調査のチカラ」

調査の夏、日本の夏。2017年の「夏休み」にまつわる調査データをピックアップしました。

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 「働き方改革」の掛け声だけは威勢がいいけれど、ノルマはそのままで人員の補充もなく、ただ労働時間短縮のプレッシャーだけが強まり余計にストレスをため込んでいる――そんな職場も少なくないのではないでしょうか。各社それぞれの事情はありましょうが、細かいことはいったん忘れて1カ月くらいの長期休暇を各自が自由に取得できたら、長期的にはよほど生産性も上がるような気もします(上がらなかったらごめんなさい)。読者の皆さまにおかれましては、夏休みのプランはどうなっていますでしょうか。調査まとめサイト「調査のチカラ」にも「夏」をテーマにしたレポートが続々と登場しています。さまざまな切り口から2017年の「日本の夏」を観察してみませんか。

夏休みの時期は「会社が決める」が約半数

 インターワイヤードが運営するネットリサーチ「DIMSDRIVE」では、「夏休みの計画」についてアンケートを行いました。20歳以上の男女3614人に「今年の夏休みは何日間か」聞いたところ、最も多かったのは「夏休みはない」(31.1%)で、これは専業主婦(夫)や定年退職後の無職の方など「夏休みという概念がない人」の回答も含んだ数値となっています。「夏休みの期間」として一番多かったのは「4〜5日間」(14.2%)、次いで「1週間以上」(12.4%)でした。続いて、夏休みを取る予定がある人に「夏休みを取る時期」を聞いたところ、「8月中旬」(56.2%)が群を抜いて多く、「時期は未定」(13.3%)、「8月上旬」(12.9%)が続きました。また、「なぜその時期なのか」を尋ねると、最多は「会社で決まっているから」(49.0%)で、2位の「自分の好きなときに取得できるから」の22.8%を大幅に上回っています。日本の企業ではまだまだ「お盆時期に一斉休業」が多数派のようで、働き方改革を図るなら夏休みも改革する必要がありそうです。


夏休みの時期が決まっている人になぜその時期なのかを聞くと……(n=1693)

子育て世帯の夏休み、最大のストレスは「普段よりお金がかかること」

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