電通が発表、「2014年 日本の広告費」6年ぶりに6兆円上回る：アドテク市場大幅な伸び

電通は2月24日、わが国の総広告費と、媒体別／業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。同社は2014年広告費の全体的な特徴として、次の3つを挙げている。

[岩崎史絵，ITmedia マーケティング]

　（1）オリンピックやFIFAワールドカップなどのスポーツイベントに合わせたキャンペーンや、消費税引き上げによる駆け込み需要などにより、通年では6年ぶりに6兆円超の市場規模を達成。

　（2）新聞広告費が若干低下（前年比98.2％）、雑誌広告費が横ばいを続ける中、ラジオやテレビの広告費は共に前年比102％強を達成。インターネット広告費は、スマートフォンや動画広告のほか、アドテクを利用した新たな市場が伸び、前年比112.1％と最も大きな伸びを見せた。

　（3）業種別広告費では、全21業種中14業種が前年を上回った。主な増加業種は、「情報／通信」（同107.2％、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマホ向けサービス）、「家電／AV機器」（同107.1％、電気掃除機や電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加）、「化粧品／トイレタリー」（同105.6％、シャンプー&リンス／コンディショナー、通販系化粧品などが増加）、｢自動車／関連品｣（同103.4％、ワゴン、輸入SUVなどが増加）、「飲料／嗜好品」（同102.0％、国産ビール、発泡酒などが増加）など。逆に減少に転じたのは、「趣味／スポーツ用品」（同92.1％、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少）、「教育／医療サービス／宗教」（同95.6％、専門学校／各種学校、通信教育など教育関連が減少）のほか、食品やファッション／アクセサリーだった。

　広告媒体の中で最も顕著な伸びを示したインターネット広告の内訳を見ると、全体で8245億円の売り上げのうち運用型広告が5106億円と、前年比123.9％の大幅増となった。

　運用型広告費の中でも、特に検索連動広告市場でいえば、PCの方で伸びが鈍化しているのに対し、スマートフォンやタブレット検索が大きく躍進。またDSPの有効活用により、広告主の売り上げ向上につながる広告配信が浸透したことも大きいと見ている。

　2014年はネイティブ広告やコンテンツマーケティングといった新たな広告商品や戦略が注目された。ジャンルに特化した専門サイトや各種キュレーションメディアなどの登場により、ネット広告への投資に拍車がかかったという見方もできる。