新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策として企業のリモートワーク(テレワーク)が推奨されています。そうした中、これまで対面が基本であった営業活動も変化を迫られています。
クラウド営業支援ツール「Senses(センシーズ)」を提供するマツリカは、企業の経営者層、営業部門の管理職、営業担当者など233人を対象に、営業活動のリモートワークに関する調査を実施しました。その結果によると、所属する営業組織でリモートワークを実施している(全てまたは一部の業務がリモート化している)と回答した人は9割に迫る88.4%でした。しかし、新型コロナウイルス感染症対策の影響で商談機会が「減ってきている」と感じる人も84.1%を占めています
最も多い課題は「商談や社内会議での意思疎通」
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