調査リポート
2018年度の国内ワークスタイル変革ソリューション市場は4459億円と予測――矢野経済研究所調べ:今日のリサーチ
矢野経済研究所は、ワークスタイル変革ソリューション市場の調査を実施しました。
矢野経済研究所は、国内のワークスタイル変革ソリューション市場を調査し、製品カテゴリー別の動向や市場規模の予測を発表しました。同調査では、環境(ファシリティ・設備)、テレワーク・モバイルワーク、業務サポート、コミュニケーション・情報共有、文書電子化・ペーパレス化、人事・労務・総務・健康経営、業種特化型および個別ソリューションの7領域において、働き方改革を目的として業務効率化や生産性向上を実現するためのICT製品・サービス・ソリューションを「ワークスタイル変革ソリューション」と定義し、関連する事業者の売上高を基に市場規模を算出しています。
注目は「シェアオフィス・コワーキングスペース」市場
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- マーケターの約半数が「働き方改革」の成功に疑問──MCEI TOKYO調査
ITmedia マーケティングの姉妹サイト「調査のチカラ」より、マーケターが押さえておきたい調査レポートを1日1題、厳選してお届けします。本日のお題は、「マーケターと働き方改革」です。 - ボストンで働きたい会社ナンバーワン「HubSpot」のカルチャー経営とは
中小企業向けのマーケティングオートメーション(MA)ツールとして多くの企業に支持される「HubSpot」。市場で存在感を増している理由を、さまざまな観点から紹介する。 - 働き方改革、そしてビジネスの成長 マーケティングの可視化が今こそ必要な理由
過重な運用負担に伴う長時間労働やレポート虚偽など、デジタルマーケティングの闇の部分が問題視されるようになってきた。課題を解決する第一歩は「可視化」にある。 - 誰のための働き方改革? 調査で見えたビジネスパーソンの本音
「働き方改革」について、ビジネスパーソンの本音やいかに。残業規制やオフィスワーカーの労働環境に関する調査データをお届けします。