調査リポート
CDO(最高データ責任者)の経営への関与が増大、予算平均は800万ドルに――ガートナー調査:今日のリサーチ
ガートナーは、最高データ責任者や最高アナリティクス責任者を対象として調査を実施した「ガートナー CDOサーベイ」の結果を発表しました。
ガートナーは、世界各国のCDO(最高データ責任者)やCAO(最高アナリティクス責任者)、その他のデータとアナリティクスの上級リーダー287人を対象に実施した「ガートナー CDOサーベイ」の結果を発表しました。調査は、2017年7〜9月にかけて実施しています。
この「調査によると、正式なCDOの役職についていると回答した人は57%と、過半数に上りました。組織としてCDOオフィスを設置している企業の割合も2016年は23%(※1)だったのに対し、2017年は47%(※2)まで増えています。
※1:正式な組織として設置、※2:非公式組織も含む
CDOはどんな仕事をしているのか?
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 「Adobe Digital Experience Insights 2018」レポート:デジタルはアナログを殺すのか? ドミノ・ピザ ジャパンCMOが語る「統合マーケティング」の考え方
「Adobe Digital Experience Insights 2018」におけるドミノ・ピザ ジャパン 執行役員 CMO 富永朋信氏とアドビ システムズ STAACコンサルティング部 部長 櫻井秀一氏の対談要旨を紹介する。 - 第6回 チーフデータオフィサー(CDO)の必要性
前回は「データ活用を成功させるためポイント」として、1)ビッグデータへの対応、2)ITを活用したスピードアップ、3)オートメーション、の3点を指摘しました。経営判断に限らず、マーケティング活動においても、データ分析の結果を素早く意思決定につなげることが成功の鍵となります。企業において、「データ」に関するガバナンス責任を持つのがCDO(チーフデータオフィサー)なのです。 - データリテラシーへの自信、日本のビジネスパーソンは最下位――Qlik Technologies調査
Qlik Technologiesは、日本を含めたアジア太平洋地域におけるデータリテラシーに関する調査結果を発表しました。 - 日本型データサイエンティストの登場を契機に活用が進展、野村総合研究所が予想
野村総合研究所(NRI)は、2018年度までに企業などでデータ分析のビジネス活用動向がどのように進展するかを予想した「ITロードマップ」を発表した。