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日本型データサイエンティストの登場を契機に活用が進展、野村総合研究所が予想:日本型データサイエンティスト、CDO、CAO
野村総合研究所(NRI)は、2018年度までに企業などでデータ分析のビジネス活用動向がどのように進展するかを予想した「ITロードマップ」を発表した。
データ分析をビジネスに活用するためには、高度なデータ分析の専門家である「データサイエンティスト」の存在が不可欠だとNRIでは認識している。しかし同社の調査によると、現時点では、日本企業で社内にデータサイエンティストがいる企業は8%程度と、ごく一部。今後、現場力とコンサルタント的スキルを持つ「日本型データサイエンティスト」登場し活躍することで、データ分析がビジネス展開に大きく貢献する成功事例が、徐々に現れてくると予測する。
また、米国で設置が進むCDO(チーフ・データ・オフィサー:最高データ責任者)やCAO(チーフ・アナリティクス・オフィサー:最高分析責任者)を擁する日本企業が増え、データの管理、分析、展開に関する全社的なルールによるガバナンスの下で、既存の業務改善の域を超える戦略的なデータの活用が進むと予想する。
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