ポストSMAPから人工知能の未来、最新インバウンド動向まで 調査で占う「次の商機」：週刊「調査のチカラ」

話題の新技術がビジネスとして「モノになりそう」な時期からポストSMAPの動向まで。調査データから「次なるビジネスチャンス」を読み取る。

[やまもとはるみ，ITmedia マーケティング]

注目の調査

• 「人工知能」や「ウェアラブルデバイス」が商売になるのは何年後？
• 訪日外国人が行きたいのは「日本人がよく行く普通の店」
• 2015年の「ライブ・エンタメ市場規模」は5119億円
• SMAPの代わりになるのはどのグループ？

　人工知能、IoT、クラウドコンピューティングと、未来の技術に関するニュースを目にしない日はありません。「シンギュラリティ」を迎えた世界がどう変わるかも気になりますが、新技術を日々のビジネスにどう生かすかも真剣に考えたいところ。調査データを通じて今を知ることが「次」のヒントにつながるかもしれない、そんな思いを込めつつ、8万件超の調査データへのリンクをまとめた「調査のチカラ」から今回も気になる調査結果をお届けします。

「人工知能」や「ウェアラブルデバイス」が商売になるのは何年後？

　ガートナー ジャパンは「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2016年」を発表しました。このレポートでは、市場に登場した新しい技術の認知度や期待度、社会への適用度が、時間経過とともにどのように変化していくかをガートナー独自の手法で分析、予測しています。日本のトレンドを示した今回のレポートによると、「人工知能」は「『過度な期待』のピーク期」にあり、主流の採用に要する年数は「10年以上」、「ウェアラブル・デバイス」は「幻滅期」に向かいつつあり同年数は「2〜5年」、「クラウド・コンピューティング」は「幻滅期」で、同年数は「5〜10年」となっています。新技術をいち早く取り入れることも大切ですが、場合によっては早期に導入した企業の状況を観察し、適時を見極めるという選択も重要なのかもしれません。

注目の調査 その1

• ガートナー、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2016年」を発表（ガートナー）

訪日外国人が行きたいのは「日本人がよく行く普通の店」